少し足りないけども、表に出てこない情報を知るのには良い本
2023年4月8日に日本でレビュー済み
日本がなくなるということでしたので、グレートリセット・ハイパーインフレ・紙幣の切り替え・安倍銃撃事件のフライング報道などに関する情報を期待していたのですが、これらは全く言及がありませんでした。また、トルーマンの3S政策についての詳しい説明もなく、「詳細な原文がどうであったか、私には関係ありません。大切なのは~」といって言及を避けています。誰がどこで何を言ったかという元の情報は、デマや陰謀論かどうかを判断する上で大変重要だと思うのですが、このような説明では内海医師が常日頃から批判しているようなくだらない陰謀論と大差なくなってしまうのではないでしょうか。
コロナ騒動によって世の中がおかしいことに気づき、積極的に情報収集している人間からすると本書はそれほど目新しい情報ではないのですが、その手の情報が色々とまとめられているので存在意義は十分あります。これだけの情報を自分で集めるとなると相当大変ですから。ただ、マスコミや政府の情報を信じ切っている人たちにこの本を読ませても、「本当にこの情報が正しいなら、何でテレビで報道しないんだ」と反論されてしまい、実際には理解してもらえないことが多いのが現状です。
実は何年も前からmRNAワクチンが危険だというのは解明されているのですが、危険性に関する 情報が出てこないのは、テレビや新聞が真実を報道しないだけでなく、Google（Yahooも同じ検索エンジン)が検索結果を操作して情報統制に加担しているからです。試しに「PCR インチキ」というワード を duckduckgo という検索エンジンと検索結果を比較してみれば、どれくらいGoogleが真実を隠蔽しているかわかります。Google傘下のYouTubeでは、ワクチンを批判している専門家ですらデマ扱いされて、ほとんどが削除されているか、シャドウバンと呼ばれるような見えない処置をとられています。削除の判断基準は、真実かどうかではなく、政府や厚労省の意向に沿っているかどうかです。これでは実質的な情報統制といえます。その為、内海医師のほとんどの動画は削除されています。さらに、最近ではduckduckgoですら検閲されつつある状況のため、検閲の包囲網を抜けるために、その都度検索エンジンを変えていく必要があるでしょう。
過去に薬害で苦しんでいた川田龍平議員と京都大学などの専門家達がかなりのところまで危険性を確認しており、専門家達による話し合いで厚労省の担当官に詰め寄っているのですが、担当官はのらりくらりと対応していてまともに回答する様子がありません。このような国民の健康に関する重要な話し合いをマスコミが報道するべきなのですが、この手の情報が表に出てこないというのは政府が真実を伝える気がないという決定的な証拠です。本来であれば、多くの人によって検討されるべき事案です。この動画は検閲中のGoogleでたどり着くのは難しく、duckduckgoなどの検索エンジンを使って調べたり、紹介しているブログなどでなければたどり着くのは困難です。
2021年6月に国内の医師ら450人がワクチン接種中止を求めて嘆願書を厚労省に提出し、会見まで行われていますが、このことは大手のテレビや新聞で報じられませんでした。この時に、河野太郎大臣は「医師の中にはデマを流す者がいる」とTwitterでコメントをしています。
マスコミが真実を伝えようとしないというのはワクチンに限った話ではなく、TPPなどあらゆる情報に関して行われています。TPPには種子法を廃止する内容が盛り込まれいるのですが、マスコミは報道しません。このことは山田正彦元農林水産大臣が著書で批判しています。
TPPの原文は数千ページに及ぶ英文なので、通常であれば各国の言語に翻訳されるのですが、このTPPに関しては日本政府から要望があり、要約分のたったの200ページしか翻訳されていません。どれだけ政府が情報を隠蔽しようとしているのかわかります。内閣府は「TPPによって日本の食の安全・安心に 関する制度変更は行われません。」と主張していますが、実際には、TPPによって種子法が廃止されたと東京高裁で認められました。
そもそも、PCR陽性判定はコロナ感染と同じではない上に、PCR検査の感度のCt値を極端に高めることによ り、実際よりはるかに多くのコロナ感染者が水増しされています。やながせ裕文議員と厚労省担当官のやり取りで、厚労省の担当官がそのことを認めていますが、この動画はGoogle検索で出ないようになっています。PCRトリックやPCR検査でコロナ死認定すると病院に大金が入ってくるシステムを知れば、 どれだけコロナ感染やコロナ死が水増しされやすい状況かわかるでしょう。病院でコロナ死があるだけで数十万円の助成金が病院に入ると大手新聞でも報じています。たとえ他の癌や事故が原因で死んでも、死後にPCRで陽性判定された場合であってもです。PCRに関するたったこれだけの事実を知るだけでも、これまでの対策がどれほど異常だったのかわかるのですが、報道される日は来るのでしょうか。
また、驚くべきことにファイザーの幹部が厚労省ワクチン分科会のメンバーになっています。これは利益相反の関係であり問題なのですが、もちろんこのことは報道されていません。監視される側である大企業の人間が監視する側である行政の幹部になって、毒性のある食品や農薬などを認可するという不正は何十年も行われていて、アメリカでは回転ドア人事と呼ばれています。
愛知県のCBCテレビでは、2022年6月21日~8月25日の期間の愛知県の第７波コロナ死者は４２７人でしたが、コロナ単独の死者は０人であり、コロナ死とされた方全員が、死因が胸部大動脈破裂・白血病・心筋梗塞・がん・老衰・交通事故・溺死などの他の原因で亡くなっていることがわかったと報じています。つまり、PCR検査陽性であるというだけでコロナ死が極端に水増しされている状態です。１人や２人程度の誤差ではなく４２７人です。結局のところ、純粋にコロナが原因で亡くなった人はどれだけいるのでしょうか。これは愛知県の話ですが、他の都道府県でも似たような状況ではないでしょうか。以前、「他の病気が原因で死んでも、PCR陽性だったらコロナ死認定にするように厚労省から通達があった」という情報はデマと言われていました。しかし、デマではなく事実だったことがこれで判明しました。この過去ニュース動画はYouTubeでも視聴できます。
今回のファイザーの新型コロナワクチンの論文を精査した岡田正彦新潟大学名誉教授は、この論文に重大な不正があると指摘しています。コロナ感染・コロナ死が水増しされ、表に出ていないワクチンの危険性なども考慮すると、ベネフィットがリスクを上回ると考えることはかなり難しいのではないでしょうか。
mRNAの問題については、免疫学者の荒川央先生が特に詳しく解説してくれています。
最近はコロナが収束しつつあり、今後はワクチンも終わりだと考えている人も多いでしょう。しかし、現実はその逆で、mRNAワクチンの工場が福島原発に近い南相馬市に完成しており、今後もワクチンが続いていくでしょう。インフルエンザワクチンにもmRNAが導入されるようです。政府は危険であることは十分認識していると思いますが、ワクチンの正体が何であろうと国民に接種をさせる計画なのでしょう。
現在、たんぱく質が豊富で食糧難を救うという理由で世界中で昆虫食が推し進められています。しかし、その一方で政府は米の減反政策や牛の殺処分に補助金を出していたり、そのくせ外国からの乳製品を積極的に輸入したり、コオロギ産業や農薬を投与した作物には積極的に補助金を出すという不可解な行動に出ています。また、PCR陽性という理由で、日本だけでも鶏が1千万羽以上も殺処分されています。さらに、ほとんどニュースになっていませんが、世界中や日本中で食料庫などの火災や爆発、用水路の破壊、田んぼの栓抜き、貨物列車の事故などが異常なほど多発しています。これらの事から、食糧難はウクライナ紛争などの飼料高騰が原因で自然発生したものではなく、昆虫食や代替肉を推進しようとしている勢力が作り出した問題（幻想）の可能性を否定できないでしょう。ちなみにコオロギと従来食べられてきたイナゴは全く違うものです。コオロギには寄生虫・発がん物質など様々な問題があります。漢方医学では、コオロギについて「微毒」「妊婦は禁忌」と書かれています。今後、たとえコオロギが入っていたとしても、「調味料（アミノ酸等）」などとだけ表記されるのではないでしょうか。内海医師もコオロギにゲノム編集技術でmRNAを導入する動きを懸念しています。
オーストラリアでは牛にmRNAワクチンを接種するようになっており、それを人間が食べたらどうなるのか不明です。また、中国では牛乳にmRNAワクチンを導入した開発が成功したようです。今後は、他の食品にもmRNAが導入されるでしょうから、あらゆる食品に気をつけなければなりません。しかし、戦争と食料難が起きたりして、食料が政府からの配給しかなければ、回避するのは難しいでしょう。
遺伝子組み換え食品には発がん性という大きな問題があります。このことは内海医師も以前から指摘しています。ジル=エリック・セラリーニ教授の著書では、巨大権力が、どのようにして科学的根拠に基づいた主張を潰すのかが詳細に描かれています。そして、このようなことが様々な分野で行われています。ウイルス学者の宮沢孝幸教授は、世の中の論文の半分くらいは不正があると指摘しています。例えば、ある食品に関する論文であれば、企業が出資している論文と中立の立場の論文では、主張が全く正反対になっていることもあります。科学論文というのは、全てが信用できるものではなく、データを誤魔化して、企業の宣伝材料として悪用されている側面があります。
ゲノム編集は有害であるという論文は続々と出ており、ヨーロッパでは遺伝子組み換えと同様に危険であると考えられています。厚労省と食品安全委員会は、専門家の声を全く無視し、ゲノム編集は安全であると一方的に主張し、遺伝子組み換えの延長線上にあるゲノム編集に補助金を出すなどして強く推進しています。そのため、すでにゲノム編集食品のお米が市場に出回っている状況です。某超大手コンビニのおにぎりや某大手老舗牛丼チェーンのお米などがそうです。現在、ゲノム編集食品は安全という理由で記載の義務はありません。ゲノム編集トマトの苗を小学校で配布しようとする動きもありますが、こちらは反発が大きく、現時点では上手く行っていないようです。
元農水官僚の鈴木宣弘 東大教授は、日本の政府組織の中で正論を主張しようとする人はクビにされたり、場合によっては行方不明や不審死になるので、ほとんどの人は怖くて何も言えないと動画で語っています。このような話は決して陰謀論ではなく真実であると言います。2002年に発生した石井紘基議員暗殺事件や中川昭一元財務大臣が良い例でしょう。石井議員については、官僚の腐敗を徹底追及していて、決定的証拠を手に入れたと思われる直後に暗殺され、国会質問のために提出する書類がいまだに発見されていません。中川元大臣については、アメリカに堂々と反発しており、不自然な酩酊会見の数ヵ月後に自宅で死亡していました。また、鈴木教授の著書ではアメリカの指示により政府が日本の農業を潰そうとしていると警告しています。外国が普通に食料を輸出してくれるのならそれほど問題ではないのでしょうが、現在では食糧難が現実に起きそうな状況なので死活問題でしょう。
ただ、このアメリカの意味するところは、アメリカ人やアメリカの政治家のことではなく、アメリカを影で操っているウォール街の金融資本家のことです。もちろんメディアも彼らの支配下にあるために、このような構造は報道されることはありません。戦前の日本では「ユダヤが世界を支配」などの記事が普通に新聞に出ていたのですが、現在では報道規制されています。
他の不審死や暗殺に関しては、ワクチンに反対した国の指導者が約1年の間に6人も亡くなっています。
ブルンジ共和国 ピエール・ンクルンジザ大統領 2020年6月8日死亡
エスワティニ（旧スワジランド） アンブロセ・ドラミニ首相 2020年12月13日死亡
タンザニア ジョン・マグフリ大統領 2021年3月17日死亡
コートジボアール ハメッド・バカヨコ首相 2021年3月10日死亡
コートジボアール アマトゥ・コン・クリバリ首相 2021年6月6日死亡
ハイチ共和国 ジョブネル・モイーズ大統領 2021年7月7日死亡
また、2015年から数年間でアメリカの代替療法の医師やガン研究者が60名以上も不審死をしています。亡くなった人は、検索をすれば確認できます。これらの人に共通しているのは、抗がん剤治療やワクチンに反対していたことです。
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